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中日新聞より
「手探りの状態で一年間過ごしましたが、このままでは重大な事故が起きてしまいます」。岐阜県郡上市で、小麦や卵のアレルギーの小学二年男児を育てる母は、危機感を募らせてメールを寄せた。誤って卵や小麦を少量でも食べると、全身にじんましんが出たり、吐いたりする。
給食で食べられないおかずがあるときや、パンが主食の週三~四日は、その分の弁当を持参。食べられないメニューに母がペンで線を引いた献立表を持たせるが、給食の際に担任が確認しているわけではない。
一年生だった昨年、給食のソフト麺とミートソースの代わりに、焼きビーフンの弁当を持たせたが、男児は小麦の入っているミートソースを食べてしまった。自宅で作るミートソースには小麦が入っておらず、食べられると考えたからだ。幸いひどい症状は出なかったが、母は「子ども自身に献立表を見て判断させるのは、まだ難しい」と話し、担任教諭の手助けを求める。
学校側との面談に出席したのは、給食センターの栄養士と養護教諭。担任はいなかった。その場で市のマニュアルが作られたことを説明されたが、内容を見せてもらえないのに同意書に署名を求められ、不信感を募らせている。
市は今月からマニュアルの運用を始め、対応を改善する考え。給食センターから届くアレルギー対応食は、養護教諭や管理職が一覧表と照らし合わせて確認する。日本学校保健会が定める「学校生活管理指導表」を用い、医師や保護者と学校側との連携を深める方針だが、担任の面談への参加は明言されていない。母は「直接子どもに接する担任が、もっと関わる仕組みにして、複数の目でミスを防いでほしい」と訴える。
藤田保健衛生大坂文種(ばんぶんたね)報徳会病院小児科の宇理須(うりす)厚雄教授は、「学校給食は安全で健康な食生活を教える実践の場。食物アレルギーは命を落とす事故につながることもあり、学校側と保護者との情報共有や連携は重要だ」と話している。
米国・コネティカット州でピーナツアレルギーの女児(5つ)を育てる小田明子さんによると、女児が通う公立のキンダーガーテン(幼稚園に相当)では、アレルギーに関する情報を各教科の担当や通学バスの運転手も共有。「アレルギーの子も、学校生活を他の子と同じように過ごすことは当たり前の権利」として、対策が練られているという。
小田さんは「周囲の理解と協力なしにアレルギーの子を守れません。一部の先生や親だけの負担に偏った対策ではなく、広く県や国で統一して改善や整備、周知を徹底していただけたらと、強く願います」と結んでいる。
ほかにも、「わがままで食べられないわけではないことや、命にかかわる事態になるから食べられないことを知ってほしい」「食物アレルギーのことを、もっと多くの人に正しく理解してもらいたい」といった意見も寄せられた。
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