食物アレルギー児家族で「共助の網」 被災時、除去食届け合う

アットエスの記事より

食物アレルギーのある子どものため、県内の家族会が震災に備えて助け合うネットワークの構築を
進めている。

東日本大震災の被災地では、アレルギー因子を除いた食品（除去食）が不足し、外部からの救援にも時間がかかった。家族会は日ごろからの地域での連携が重要だと指摘している。

「みんな大変...」と遠慮　震災教訓に

東日本大震災の発生直後、東海4県の家族会でつくる東海アレルギー連絡会（名古屋市）は被災地に入って避難所に除去食を届ける活動を展開した。除去食のニーズは多く、支援は被災後の半年間で120件を超えた。

当初はニーズの把握に時間を要した。食物アレルギーのある子どもは2～5％程度の割合で必ずいるが、会員が避難所を回って要望を尋ねても、家族は名乗り出なかった。

各避難所に物資提供のポスターを張ると、遠慮気味に除去食を求める家族が現れ始めた。患者らの口から聞かれたのは「みんな大変なのにアレルギーなんて言えない」の声。ほこりを避けたり除去食を求めたりして転々と移動する家族も多かった。

現地で活動した浜松アレルギー連絡会の足代智志さん＝浜松市北区＝は「支援を求める方法が分からず、空腹や症状を我慢する人が目立った。事前に家族間のつながりがあれば、早期に救えた人は多かった」と振り返る。

教訓を生かし、東海アレルギー連絡会は会員同士の“共助の網”の構築を進めている。大規模な
災害で連絡が取れなくなった場合も、加盟する約20団体が互いに物資を届け合う体制を目指す。

浜松アレルギーの会は浜松市内の約20家族が参加。各自で10日分程度の除去食や薬の備蓄を徹底したほか、他市の家族とも連携し、同様の症状がある患者間で物資を分け合う仕組みを整えた。
市に働きかけ、既に市内避難所約200カ所での除去食の備蓄も完了している。足代さんは「誰に何が必要か、把握されていれば迅速な支援が可能」と強調する。

ただ、県内では全国組織と連携した家族会があるのは浜松、静岡の2市だけ。共助の体制や行政の取り組みにもばらつきがある。

全国組織「アレルギー支援ネットワーク」（名古屋市）は昨年、家族会がない地域にも支援の輪を広げようと、インターネット上に「アレルギーっ子の防災ネットワーク」を設立した。

連絡先や症状、必要な物資などを誰でも無料で登録でき、緊急時には簡単なメッセージを発信するだけで物資が届く。災害時に専門医を派遣する日本小児アレルギー学会も「重篤化の恐れのある患者を把握するためにも事前登録を」と呼び掛けている。

登録などの問い合わせは同ネットワーク〈電052（485）5208〉へ。

薬、除去食なければ…　「すぐに命の危機」

県内のアレルギー専門医のグループが今年2月、県内の食物アレルギー児がいる44家族に対し、
薬や除去食の必要性に関するアンケートを実施した。

アナフィラキシーショックの発症経験がある重度アレルギー児の家族のうち、約半数が「薬がなければすぐに命の危険が生じる」と回答し、非常時への危機感を抱いている現状が示された。

専門医5人が診察時などに調査した。震災で避難生活を強いられたと想定。薬がなく除去食以外を
誤食した場合、アナフィラキシーショックのある子ども31人のうち15人が「命の危険がある」、11人が「救急受診の危険がある」と答えた。

薬がある場合も5人が「命の危険がある」と答え、早期の受診の必要性を訴えた。

調査した浜松医科大の福家辰樹医師は「重度アレルギー児は環境の変化や食事の変化が命の
危機につながりうる。医師が早期に対応する仕組み作りが必要」と話している。

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