シックハウス症候群 規制外の物質で被害続く 熊本市で研究者講演

熊本日日新聞より

新築やリフォームした家の入居者などに、頭痛や目まいなどの症状が出るシックハウス症候群。建材などに含まれる化学物質に対しての法規制は強化されたが、規制の対象外となっている代替物質の登場もあり、被害は続いている。14日、熊本市医師会館で開かれたシックハウス症候群研究の第一人者である坂部貢・東海大医学部教授の講演を機に、現状を探った。

化学物質は建材や家具の接着剤や防腐剤、塗料として幅広く使われている。シックハウス症候群は1990年代に全国で問題化し、国土交通省は2003年の建築基準法改正で、揮発性有機化合物のホルムアルデヒドを含む建材の使用を規制。厚生労働省も、ホルムアルデヒドやトルエンなど13の物質について、室内濃度の指針値を設定している。

ただ、熊本市生活衛生課によると、04～10年度にも年平均約17件のシックハウス症候群に関する相談があり、本年度は11件。同課は「基準を超えたホルムアルデヒドの検出は減少傾向だが、新たに買ったたんすやベッドなどを置いた部屋で気分が悪くなるケースがある」と言う。

講演で、北里研究所病院（東京）でシックハウス症候群の研究・治療を続けてきた坂部教授は「規制された物質の使用は少なくなる一方で、さまざまな代替物質が開発・使用され、室内の化学物質濃度の総量が高くなっている場合もある」と現状を紹介。「一つずつ規制するのは困難で、化学物質の総量を規制する必要がある」と指摘した。

さらに「規制対象の物質の室内濃度が低くても、個人によって症状が出る場合がある」とし、新築やリフォームの際、異常を感じたら「入居を避け、弁護士などに相談する」と助言。工務店と協議して新築した住宅を取り壊した例もあるという。安全な材料で家を建てるため業者を選ぶ必要性を強調した。

「人体が取り込む物質のうち、室内の空気は約6割を占める。食物の7％、飲料の8％などと比べ高い。化学物質を含む建材が増えた一方、住宅の気密性が高まっており、普段から十分換気することが必要」とも話した。

講演会を企画した「健康くまもと21推進市民会議」の上田厚・代表世話人＝熊本大名誉教授＝は約20年前から、シックハウス症候群に悩む市民らの相談に応じてきた。「症状は個人差が大きく、苦しみを周囲の人に理解されず孤立し、心にまでダメージを負った人もいる。問題を多くの人に理解してほしい」と上田代表世話人。

講演会に参加したシックハウス症候群の予防・改善に取り組むNPO「シグナルキャッチ」（佐賀市）の鹿児島ひとみ代表は「診断体制は十分でなく、他の病気と診断された人もいる。熊本にも潜在的な患者が多くいるのではないか」とみる。

同NPOは、相談対応や情報提供に取り組み、信頼できる複数の工務店も紹介。鹿児島代表は「家を建てる場合はしっかり勉強し、環境への意識が高い工務店を選んで、安全な家づくりを、じっくり話し合ってほしい。殺虫剤や芳香剤も症候群の原因となる場合もあり、生活の見直しも必要」と話した。


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