新築住宅の1％に有症者 厚労省研究班の全国調査

共同通信より

新築住宅に住む世帯の1％程度は家族が目の痛みや頭痛といったシックハウス症候群の症状を訴え、カビが生えるなど室内の湿度環境が悪いほど発症リスクが高いことが25日、厚生労働省研究班の調査で分かった。

謎の多いシックハウス症候群について、発症率や住居環境との関係を全国規模で総合的に調べたのは初めて。

研究班主任の岸玲子・北海道大大学院教授は「カビの発生や結露でアレルギーの原因物質が増えたり、建材が変化して化学物質が溶け出したりするのではないか。

適切な湿度管理で症状が改善する可能性がある」としている。 調査は2003年11月－04年6月に
札幌、福島、名古屋、大阪、岡山、北九州の6市で実施した。


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