アレルギー反応から子ども守れ エピペン普及へ講習会

中日新聞より

食物などによる激しいアレルギー反応「アナフィラキシーショック」から子どもたちを守ろうと、垂井、関ケ原の両町が、症状を緩和する自己注射薬「エピペン」の使い方を町内の小中学校や幼保園の教諭らに学んでもらう取り組みを開始した。エピペンの認知度は全国的にまだ低く、教育・保育現場の職員全員を対象にした講習は先駆的という。

エピペンは、医師が処方する、サインペンのような形をした注射薬。アナフィラキシーショックを発症した患者は安全キャップを外し、先端を自分の太ももに押し当てる。成分のアドレナリンが筋肉から血液に入り、一時的に症状を緩和させる効果を持つ。

両町では昨年秋、学校、幼保園の代表者や救急救命士ら七十七人を集め、垂井町で研修会を開催。症状が起きたときにエピペンを、自分で注射できない子どもの太ももにどのように打つか、実物と同様の練習用器具を使って体験した。緊急時に素早く的確にエピペンを使用するためには、あらかじめ使い方を習得しておく必要があるからだ。

参加者は練習用器具とマニュアルをそれぞれの学校などに持ち帰り、後日、他の教職員らに指導。両町内で三百五十八人が取り扱いを経験した。終了後のアンケートでは九割が「詳しい使用方法を知らなかった」と答えたという。

この取り組みに協力したのは、県と県医師会でつくる「喘息（ぜんそく）死予防・アレルギー系疾患対策事業連絡協議会」。委員長を務める垂井町の開業医、古井秀彦さんは「アレルギーを持つ子どもは年々増えている。研修会の参加者が自分の施設で指導し、すみずみまで広めていく必要がある」と
強調する。

厚生労働省の調査では、二〇一一年にアナフィラキシーショックで亡くなったのは全国で五人。昨年十二月には東京都調布市の小学校の女児が給食で発症して死亡した。

アナフィラキシーショックで命を救えるかどうかは、いかに迅速にエピペンを打つかにかかっているとされる。ショックに至った子どもは自分で注射できないケースもあり、周囲が使い方を習得しておくのは不可欠だ。

　両町では今後、毎年四月に同様の研修会を開いて継続的に指導普及に取り組む考え。古井さんは「子どもたちの安全を見守ることのできる態勢を、岐阜県内全域に広げていきたい」と話している。


＜アナフィラキシーショック＞　

食物や薬物、ハチ毒などアレルギーの原因物質に接触したり摂取した後、数分から数十分以内に複数の臓器や全身に現れる激しい急性のアレルギー反応。呼吸困難や意識障害などのショック症状を引き起こし、短時間に死に至るケースもある。

エピペンは2009年に「緊急時の使用は医師法違反にならない」と教職員の使用が認められた。1本1万2000～1万5000円で患者の負担が重いという問題があったが、11年9月から保険の適用対象になった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　NPO法人 シックハウス診断士協会
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　広島事務局：〒730-0856 広島市中区河原町5-3-2F
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京本部：〒108-0073 東京都港区三田2-1-41-1F　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京事務局：〒103-0012 中央区日本橋堀留町1-11-5-2F
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　電話番号　082-961-5271　　FAX番号　082-961-5272
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ご相談　＆　お問い合わせメールアドレス
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　[e-mail]