新教育の森:食物アレルギー、学校給食では 名前カード添え「除去食」

毎日新聞より

調理場狭く、対応できず　弁当持参の自治体も

卵や牛乳、そば類などの摂取で発疹などを起こす食物アレルギー。深刻な症状を訴える児童、生徒に学校給食の現場はどう対処しているのか。山口県内を調べると、マニュアルを作って防止に取り組む自治体がある一方、現状の調理設備では対応できないとする自治体もあるなど対応はさまざまだ。

「いただきまーす」−−。2月下旬、山口市内の小学2年の教室では、がんもどきが入った煮ものや焼きシャケなど、栄養バランスを考えた料理が並び、児童らは勢いよく箸を伸ばした。

同校では毎日午前中、校内の調理場で栄養教諭や調理員が、約630食分を作る。うち数食〜20食ほどが、アレルギーの原因食材を取り除いた「除去食」だ。

「除去食は、アレルギーの原因となる食材を入れる前に、あそこで小鍋に取り分けて作ります」と栄養教諭（44）。指の先には家庭用ガスコンロがあった。除去食にはそれぞれ児童名などが書かれたカードが添えられた。

萩市教委も食物アレルギーに対応。

担当者は「現場の負担は大きい」としながらも「給食は教育上の役割も大きい。他の子どもたちとできるだけ同じメニューの料理を食べてもらいたい」と話した。

県内19市町のうち15市町が、可能な限りアレルギーに対応した給食を提供しているが、残る4市町（柳井市、光市、和木町、田布施町）はどうしているのか。調理場の設計が古くて作業スペースの確保が難しいといい、該当の児童、生徒の家庭に弁当やおかずなどの持参を求めている。

給食の食物アレルギーを巡っては、12年末、東京都で死亡事故が発生。山口市では11〜12年、通常の給食を誤って食べた女児が救急搬送されるなど３件の事故が起きた。いずれも大事には至らなかったが、同市教委は12年3月、保護者との面談やクラスでの指導方法などを記したマニュアルを策定。山陽小野田市教委もマニュアル作りに着手している。

県教委の県内調査によると、05年度に食物アレルギーが確認された小学生は1・7％▽中学生1・6％−−だったが、11年度には小学生2・4％▽中学生2・7％と増加傾向にあり、13年度には情報を共有化し、事故防止に役立てる方針。

アレルギー疾患を抱える子どもを持つ親の会「アレルギーっ子の会ぽれぽれ」（山口市）は「先生たちにもアレルギーへの知識や理解を深めてもらい、学校ごとの対応にばらつきがないようにしてほしい」と要望。小児アレルギーが専門の医師で同志社女子大教授の伊藤節子さんは「卵や牛乳、小麦粉を使わなければ、ほとんどの子は同じ給食を食べられるはず」と指摘。その上で「教諭や調理員が勉強し、アレルギーに対する共通認識を作ることが大切。子どもたちには『食べられない物がありかわいそう』ではなく『違っていてもいい』ことを教えていくべきだ」と強調する。

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