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産経新聞記事より
教職員対象、700人参加
食物アレルギー疾患による事故防止を目的に、学校の教職員らが食物アレルギーへの対応を学ぶ研修会が25日、群馬県藤岡市藤岡のみかぼみらい館で開かれた。専門家による講演後には、嘔吐(おうと)や呼吸困難を伴う症状への緊急対応の実習体験なども行われた。
研修会は日本学校保健会などが主催し、県内の公立幼稚園から高校までの保健担当教諭と養護教諭などを対象に開催、県内全域から約700人が参加した。
特に、今回の研修会は年度当初の健康調査などを通じて児童らの個々の情報が得やすいことから、テーマを初めて食物アレルギーに絞って実施した。
研修会ではまず、県健康体育課の職員が県内のアレルギー疾患の状況などを説明。その後、独協医大小児科の吉原重美准教授が講演で、「児童生徒それぞれの症状の特徴を把握し、保護者の同意を得たうえで、提供された個々の情報を担任教諭だけでなく、教職員全員で共有することが大事だ」と強調した。
また、吉原准教授はアレルギー疾患の対応について「特別な子供への配慮としてではなく、一般的な子供として対応していくことが重要だ」と指摘。その上で、昨年12月に東京都調布市の小学校で乳製品にアレルギーのある5年生女児が給食後に死亡した事例をあげ、「症状が急激に進行することがあるので、目を放さずに症状変化を確認してほしい」などと注意を呼びかけた。
講演後には質疑応答も行われ、会場からは「果物に反応する子供が増えているが、対応は」などの質問や「原因の食材を口に入れてはいないのに症状が出た」といった相談が相次ぎ、アレルギー疾患に悩む子供たちが増えている学校現場が抱える問題の根深さが浮き彫りとなった。
一方、県教委は調布市の事例を受け、緊急時の対応などをまとめた食物アレルギー対応マニュアルの作成を急いでいる。
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