子供を苦しめる「シックスクール」

毎日新聞より

原因物質変わり、対策後手に

「シックハウスは過去の話」という声を聞く。建材から出る化学物質（VOC＝揮発性有機化合物）で体調を崩すシックハウス症候群。確かに、規制がかけられたが、なくなったわけではない。決まった対策さえ取れば問題は起こらない、という誤解と過信がないだろうか。そんな思いから「消えないシックハウス」（くらしナビ面、1月17～19日）を連載した。特に、体重比で大人の２倍の空気を吸う子供への影響は深刻だ。耐震化の大規模改修が続く学校現場で、新たなシックスクールが発生している現実に目を向ける必要がある。

この問題の取材を始めた10年ほど前、学校で不調を訴える子が相次いでいた。新改築後の学校で頭痛や発熱を起こし、ぜんそくがひどくなる。登校するとぐったりし、帰宅すると元気になる子もおり、怠けや不登校だと誤解されることも少なくなかった。頑張って登校して症状が悪化し、長い間学校に戻れなくなった子供たちにも会った。

原因物質が規制されたのは02年。文部科学省は、学校の新改築時に空気中のホルムアルデヒド、トルエン、キシレンなど4物質（現在は6物質）の測定を義務付け、濃度が基準値以下と確認後に引き渡しを受けると決めた。この対策により、生徒数十人が一斉に体調を崩すような事件は激減し、私もシックスクールは過去の話になると思った。

現実は違う。07年以降、北海道、宮城、東京、大阪、熊本などで被害の報道がある。

注目すべき第一の点は、原因物質の変化だ。以前は「ホルムアルデヒドかトルエンが基準値を大幅に超過」というケースが大半だった。最近はアセトアルデヒド、テキサノールなど検査対象外の物質だったり、不明が多い。従来の対策で根絶はできないのだ。

第二に、保護者がシックスクールを疑っても、被害者が少数だと否定されることも多いという問題がある。学校側が口にするのは「６物質を検査した」「国の基準をクリアした建材を使っている」「具合が悪いのはお宅だけです」－－。発症者は無理解に苦しみ、時に仮病を疑われる。


受験や職業あきらめる子も

連載では岩手県内の小学校の例を挙げた。専門医が「改修工事によるシックスクール」と判断したが、原因物質は今もわからない。この小学校は判明直後に換気を強化し、全児童の健康調査をした。それでも結局、74人が不調を訴え、数人が泣く泣く転校したことを全国の教育関係者は心に刻んでほしい。

難しいのは、子供が体調の変化を明確に伝えられないことだ。連載で内山巌雄・京都大名誉教授も「以前のような激烈な症状がない」と指摘した。典型的な頭痛やのどの不調を、親は風邪だと思いがちだ。

こうして兆候が見過ごされると、問題は深刻化しかねない。学校が好きで具合が悪くなっても登校する子も多い。化学物質を吸い続け、シックハウス症候群になる。重症化すれば回復に膨大な時間がかかり、思春期にわたって長く苦しむ子もいる。

大阪府内の保育園で被害にあった子は、小学生になっても鼻水や倦怠（けんたい）感が取れないという。東京都内の小学校で同症候群になった女児は、薬の臭いに敏感になり、医薬系の職を目指すことをあきらめた。別の女子生徒は、３年以内に改修予定がある高校の受験をやめた。学校を選ぶ基準は学力の水準や校風でなく「説明会に行って、苦しくならなかった学校」だった。

たとえ少数でも、何の落ち度もない子供たちが職業の選択肢や夢を壊される－－それがシックスクールの現実だ。


化学物質の総量、チェックが有効

シックハウス問題に詳しい柳沢幸雄・東京大大学院教授は「数え切れないほど化学物質がある中で、新たなシックハウスを防ぐにはTVOCをチェックすべきだ」と主張する。TVOCは規制外の化学物質も含む揮発性有機化合物の総量で、国は空気1立方メートル中400マイクログラムの暫定目標値も設けている。

TVOC測定は、おおむね1校で10万円はかかるが、学校の新改築時に義務化すべきだと思う。目標値を超えれば換気を強化し注意を呼びかけ、大幅超過なら使用延期も含めた対策が必要だ。

シックスクールで苦しんだ児童の親たちが地元議会あてに書いた手紙の写しがある。

「子供に何度『学校に戻りたい。友達と一緒に過ごしたい』と言われ、涙を流したでしょう」「症状が出る子は転校すればよいのですか？」

8年前のものだが、今シックスクールと闘う親の声と全く同じだ。対策は進んだが、被害者の悩みは
何も変わっていない。国はその事実に目を向けてほしい。


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