子育て・ママ応援フェスタ～みんなで学ぼう！こどものアトピー・アレルギー

子育て・ママ応援フェスタ～みんなで学ぼう！こどものアトピー・アレルギーが東京で開催されます。

日時：2013年3月23日（土） 12：30～16：30

場所：東京都港区港南2-3-13　品川フロントビル3F　

詳しくはこちらをご覧ください。

　　⇒　eQOLスキンケア運営事務局

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　　NPO法人シックハウス診断士協会監修
　　「シックハウス診断士補（二級）」の
　　受験テキストです。

　　　　　
　

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2年

あの日から2年を迎えます。
 

あれからもう2年なのか、まだ2年なのか


連携している環境測定の協会のすぐ近くには仮設住宅がぎっしり建ち並んでいます。


そこにも日々の時間が過ぎていても、日々でない姿が目に映ります。


いまなお心の傷跡も癒えない、行く道に不安を抱えるなど個々の問題や全体としての復興の問題
など多くの問題が山積み


それでも明るい未来を信じて進んでいく想いを強く再認識する日になるよう願います。

日本国内での最近のPM2.5高濃度現象について

2013年1月から2月初めにかけて日本各地において観測されたPM2.5の高濃度現象を、
現時点で入手可能な観測データとシミュレーションモデルをもとに調べた結果について

・全国の一般環境大気測定局における環境基準値超過日数（1日平均値35μg／m³を超過した日数）は16日であった

・西日本で広域的に濃度が上昇し九州西端の離島でも高濃度が観測された

・観測とシミュレーションモデルの結果を総合すると越境大気汚染が影響していた可能性が高い

・大都市圏では越境汚染と都市汚染が重合して濃度が上昇した可能性がある


詳しくはこちらをご覧ください。

　⇒　日本国内での最近のPM2.5高濃度現象について　（独立行政法人国立環境研究所）
 

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子供の食物アレルギー 代替食品は利用進まず

産経新聞記事より

食物アレルギーを持つ乳幼児の母親で、アレルギーに対応する市販の代替食品を利用している人は12％にとどまることが日清オイリオ（東京都中央区）の調査で分かった。

調査は、食物アレルギー疾患と診断された0～5歳の子供を持つ母親100人に実施。子供の食事で実践していることは「アレルギーの原因物質を除去したメニューにする」が最も多く、「同じ食品を続けて食べさせないようにする」などが続いた。

一方で、「市販の低アレルギー食品やアレルギー対応食品を活用する」は12％。代替食品は米粉で作ったパン、卵を使っていないパンやマヨネーズなどが知られていたが、実際に使った人はわずかだった。

診断後の定期的な受診は20％にとどまり、「一度診断を受けた後は受診していない」との回答が27％に上った。神奈川県立こども医療センターアレルギー科の栗原和幸部長は「必要最小限の除去を心掛けるべきだ。症状が出ている間は、厳重に除去しながら栄養価の不足に配慮し、おいしく楽しい食事がとれるよう工夫が必要」と指摘している。


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アレルギー反応から子ども守れ エピペン普及へ講習会

中日新聞より

食物などによる激しいアレルギー反応「アナフィラキシーショック」から子どもたちを守ろうと、垂井、関ケ原の両町が、症状を緩和する自己注射薬「エピペン」の使い方を町内の小中学校や幼保園の教諭らに学んでもらう取り組みを開始した。エピペンの認知度は全国的にまだ低く、教育・保育現場の職員全員を対象にした講習は先駆的という。

エピペンは、医師が処方する、サインペンのような形をした注射薬。アナフィラキシーショックを発症した患者は安全キャップを外し、先端を自分の太ももに押し当てる。成分のアドレナリンが筋肉から血液に入り、一時的に症状を緩和させる効果を持つ。

両町では昨年秋、学校、幼保園の代表者や救急救命士ら七十七人を集め、垂井町で研修会を開催。症状が起きたときにエピペンを、自分で注射できない子どもの太ももにどのように打つか、実物と同様の練習用器具を使って体験した。緊急時に素早く的確にエピペンを使用するためには、あらかじめ使い方を習得しておく必要があるからだ。

参加者は練習用器具とマニュアルをそれぞれの学校などに持ち帰り、後日、他の教職員らに指導。両町内で三百五十八人が取り扱いを経験した。終了後のアンケートでは九割が「詳しい使用方法を知らなかった」と答えたという。

この取り組みに協力したのは、県と県医師会でつくる「喘息（ぜんそく）死予防・アレルギー系疾患対策事業連絡協議会」。委員長を務める垂井町の開業医、古井秀彦さんは「アレルギーを持つ子どもは年々増えている。研修会の参加者が自分の施設で指導し、すみずみまで広めていく必要がある」と
強調する。

厚生労働省の調査では、二〇一一年にアナフィラキシーショックで亡くなったのは全国で五人。昨年十二月には東京都調布市の小学校の女児が給食で発症して死亡した。

アナフィラキシーショックで命を救えるかどうかは、いかに迅速にエピペンを打つかにかかっているとされる。ショックに至った子どもは自分で注射できないケースもあり、周囲が使い方を習得しておくのは不可欠だ。

　両町では今後、毎年四月に同様の研修会を開いて継続的に指導普及に取り組む考え。古井さんは「子どもたちの安全を見守ることのできる態勢を、岐阜県内全域に広げていきたい」と話している。


＜アナフィラキシーショック＞　

食物や薬物、ハチ毒などアレルギーの原因物質に接触したり摂取した後、数分から数十分以内に複数の臓器や全身に現れる激しい急性のアレルギー反応。呼吸困難や意識障害などのショック症状を引き起こし、短時間に死に至るケースもある。

エピペンは2009年に「緊急時の使用は医師法違反にならない」と教職員の使用が認められた。1本1万2000～1万5000円で患者の負担が重いという問題があったが、11年9月から保険の適用対象になった。

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