化学物質対策は次の段階へ

北海道住宅より

北見工大･坂本研究室VOC調査　今後は施工側の責任がより重大に

シックハウス症候群や化学物質過敏症の原因とされている有害化学物質対策は、これまで主にホルムアルデヒドが中心だったが、北見工業大学坂本研究室が北欧住宅研究所（川本清司所長）の協力のもと、約1年半にわたって行った新築住宅の室内VOC（揮発性有機化合物）調査によると、ホルムアルデヒドが厚生労働省の室内濃度指針値を超えていた住宅は、56件中2件に過ぎず、一方でトルエンやアセトアルデヒドは4～5割の住宅で指針値をオーバー。

室内空気汚染対策は、ホルムアルデヒドはもちろん、さらに多種多様な化学物質への対処が急務であることが明らかになった。

ホルム対策は進む

9割以上は指針値クリア　今回の調査は、平成13年4月から今年12月まで、札幌圏及び北網圏を中心に、57軒の新築住宅で施工後約1週間以内に室内VOCを測定。併せて気密測定と換気回数の調査も行っており、気密性能は相当隙間面積で約7割が0.5平方センチ／平方メートル以下、残り約三割は0.5超1.3平方センチ／平方メートル、換気回数は大部分が0.5回／時で、一部が0.3～0.4回／時となっており、性能的にはかなりレベルの高い住宅を対象にしている。

測定は通常の生活状態を考慮し、窓は開放せず、換気システムを連続運転させた状態で行い、室内空気は室温20～25℃の範囲で採取。分析は、アルデヒド類が高速液体クロマトグラフ、他はガスクロマトグラフ／質量分析装置を用いている。

注目すべきは、室内空気を汚染する有害化学物質の代表として取り上げられ、ビルダーや建材メーカー等が真っ先に対策に乗り出したホルムアルデヒドが、ほとんどの住宅で指針値以下となっている点だ。

ホルムアルデヒドの調査件数56軒のうち、指針値を超えていたのは僅か2軒で、全体の約96％は指針値未満。これは、ここ1、2年で低ホルムの建材・施工材・接着剤等の開発が進み、調査対象の住宅の多くがFC0やE0の建材を使用していることによるもので、適切な建材の選択によって、ホルムアルデヒドの問題はかなり解決しつつあると、北見工大・坂本弘志教授は分析している。

しかし、同教授は併せて指針値を0.05ppmにする動きがあることや、化学物質過敏症の人には指針値よりもかなり濃度を低く抑えることが求められることを考えると、今後も十分な換気回数を確保可能な換気システムなどによる対策が必要と指摘している。

問題はトルエン

塗料等の選択が極めて重要　もう1つ注目すべき点として挙げられるのが、建材や有機溶剤、接着剤、塗料、ニスなどに含まれているトルエンやエチルベンゼン、キシレン、スチレン、アセトアルデヒドの濃度について、指針値を超えている住宅が多かったこと。特にトルエンはほぼ半数、アセトアルデヒドは4割が指針値を超えている。

坂本教授は、調査対象住宅の施工業者がいずれも建材・施工材に最新の注意を払っているにもかかわらずこのような結果になったことについて、これまでホルムアルデヒド対策に集中しすぎて、トルエンやアセトアルデヒドなどの含有量の少ない建材・施工材の開発が遅れていることが最大の理由であり、トルエンなどは放散の速度が早く、短期間で濃度が減少するという誤った認識があることも要因の一つであると分析。

また、それらの物質が指針値以下の住宅は、有機溶剤や接着剤、塗料などのメーカーを十分調べて製品を選択し、使用量に細心の注意を払った結果にであり、使用する際にはできる限りトルエンなどの含有量が少ない製品の選択が極めて重要で、特に使用量が多すぎる場合は、指針値を超える大きな要因になるとして、注意を促している。

このほか、芳香・消臭剤や防虫剤などに含まれるパラジクロロベンゼンは、指針値を超えた住宅では、入居者が芳香・消臭剤を使ったことによるものと判断。入居者にもこれらの使用について細心の注意が求められるとしている。

坂本教授は「今後は施工側の責任であるトルエンやアセトアルデヒド、エチルベンゼン、キシレン、スチレン対策に細心の注意を払っていく必要があり、これらの化学物質ができる限り少ない建材・施工材の開発も強く望まれる。また、これらを低減するうえで換気システムの役割は極めて需要になる」と話している。


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