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中日新聞より
食物などによる激しいアレルギー反応「アナフィラキシーショック」から子どもたちを守ろうと、垂井、関ケ原の両町が、症状を緩和する自己注射薬「エピペン」の使い方を町内の小中学校や幼保園の教諭らに学んでもらう取り組みを開始した。エピペンの認知度は全国的にまだ低く、教育・保育現場の職員全員を対象にした講習は先駆的という。
エピペンは、医師が処方する、サインペンのような形をした注射薬。アナフィラキシーショックを発症した患者は安全キャップを外し、先端を自分の太ももに押し当てる。成分のアドレナリンが筋肉から血液に入り、一時的に症状を緩和させる効果を持つ。
両町では昨年秋、学校、幼保園の代表者や救急救命士ら七十七人を集め、垂井町で研修会を開催。症状が起きたときにエピペンを、自分で注射できない子どもの太ももにどのように打つか、実物と同様の練習用器具を使って体験した。緊急時に素早く的確にエピペンを使用するためには、あらかじめ使い方を習得しておく必要があるからだ。
参加者は練習用器具とマニュアルをそれぞれの学校などに持ち帰り、後日、他の教職員らに指導。両町内で三百五十八人が取り扱いを経験した。終了後のアンケートでは九割が「詳しい使用方法を知らなかった」と答えたという。
この取り組みに協力したのは、県と県医師会でつくる「喘息（ぜんそく）死予防・アレルギー系疾患対策事業連絡協議会」。委員長を務める垂井町の開業医、古井秀彦さんは「アレルギーを持つ子どもは年々増えている。研修会の参加者が自分の施設で指導し、すみずみまで広めていく必要がある」と
強調する。
厚生労働省の調査では、二〇一一年にアナフィラキシーショックで亡くなったのは全国で五人。昨年十二月には東京都調布市の小学校の女児が給食で発症して死亡した。
アナフィラキシーショックで命を救えるかどうかは、いかに迅速にエピペンを打つかにかかっているとされる。ショックに至った子どもは自分で注射できないケースもあり、周囲が使い方を習得しておくのは不可欠だ。
両町では今後、毎年四月に同様の研修会を開いて継続的に指導普及に取り組む考え。古井さんは「子どもたちの安全を見守ることのできる態勢を、岐阜県内全域に広げていきたい」と話している。
＜アナフィラキシーショック＞
食物や薬物、ハチ毒などアレルギーの原因物質に接触したり摂取した後、数分から数十分以内に複数の臓器や全身に現れる激しい急性のアレルギー反応。呼吸困難や意識障害などのショック症状を引き起こし、短時間に死に至るケースもある。
エピペンは2009年に「緊急時の使用は医師法違反にならない」と教職員の使用が認められた。1本1万2000～1万5000円で患者の負担が重いという問題があったが、11年9月から保険の適用対象になった。
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先月末、高円寺で開催された講演会ぜん息・食物アレルギーの子どもを守る！～家庭での管理・
学校との連携・緊急時の備えへ。
現在、食物アレルギーの問題が特に取り上げられていますが、アレルギーの方やそのご家族だけでなく、やはり周りの人たちも知ること、理解することの必要性がますます高まっていると思います。
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南日本新聞社より
昨年12月、東京都調布市の小学校で乳製品にアレルギーのある5年生の女児が、給食を食べた後に急死する事故が起きた。担任教諭が誤ってチーズの入った料理を渡したのが原因だった。
この小学校では昨年9月にも、卵アレルギーのある1年生の給食に誤ってオムレツを出していた。むせるなどのアレルギー症状を出した児童は救急車で病院に搬送されて手当てを受け、幸い命に別条はなかった。
このときの経験が生かされなかったのは残念である。学校側の危機意識は低かったと言わざるを得ない。
文部科学省は事故を受けて昨年末、食物アレルギーのある児童生徒一人一人の状況に応じ、対応を求める文書を都道府県教育委員会に送った。校長や担任、栄養教諭、学校医らによる指導体制を整備し、保護者や主治医との連携を図るよう求めた。
すべての学校は、子どもたちのアレルギーの実態把握とチェック態勢の再確認を行ってほしい。
食物アレルギーは特定の食べ物を食べたとき、体にじんましんなどさまざまな反応が現れる。中でもアナフィラキシーショック（急性アレルギー反応）を起こすと、呼吸困難や意識障害などを伴い、命にかかわることもある。
文科省が2007年に公表した公立小中高校の調査では、食物アレルギーのある児童・生徒は全体の2.6％、鹿児島県では小学生の2.4％、中学生の2.5％に上った。約40人に1人の割合だ。
鹿児島県教育委員会によると、県内の小中学校は、入学前の就学時健康診断や年度当初の調査でアレルギーの把握に努めており、各市町村はアレルギー食対応の調理員を配置するなどの対応をとっている。鹿児島市では12年度、給食で代替食を提供しているケースが466件、弁当やおかずを持参する例も約100件あった。
食物アレルギーは、周囲の正しい理解がなければ単なる好き嫌いと思われる恐れもある。本人や親たちにとってつらいのは、食べたいのに食べられないことに加えて、無理解からくる偏見だという。
県教委は、アレルギー対応食を出す場合に、学校全体で情報を共有し、クラスの子どもたちにもアレルギーについて説明するように指導している。さまざまな体質の人がいることを知り、相手の気持ちを想像することは、思いやりの心を育てることにもつながる。
学校と家庭の連携、そして正しい知識を広めることで、食物アレルギーをめぐる事故から子どもたちを守っていきたい。
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山梨日日新聞より
本格的な花粉症の季節を前に、中央市の田富図書館は、アレルギーに関する本を集めた特設コーナーを設けた。
アトピー性皮膚炎やぜんそく、食物アレルギーなど子どものアレルギーに関係する症状への対応などについてまとめた本を紹介。昨年末には都内の女児が乳製品によるアナフィラキシーショックで死亡した事故などが起きたこともあり、利用者の関心は高いという。
特設コーナーは、花粉症の季節が近いことや17～23日が、日本アレルギー協会が定めるアレルギー週間であることから、同館職員が企画した。「今日もカフンが飛んでいます。」など花粉症に関する本のほか、「アレルギーっ子の入園・入学安心マニュアル」、「アレルギーフリーのおやつ」などが並んでいる。
同館によると、コーナーに置いてあるのは約30冊。現在は約半数が貸し出されていて、利用者の関心の高さがうかがえる。コーナーの設置は2月末まで。
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